おはようございます。まだ暑い日が続きますが、朝晩に外に出ると、虫が鳴き始めており夏の気配が終わるのを感じます。
今回はいきなり本題に入らせていただきます。
テレワークという言葉をご存じでしょうか。創価が仕組んだ嘘コロナによって多くの人が職を失う一方で、小池百合子が推進したテレワークで在宅勤務をしている人が増えました。
小池百合子は創価だということがRapt理論で暴かれましたし、小池は数多くの創価著名人ともコラボをしています。
在宅勤務に話を戻すと、私も5月は在宅勤務をしておりました。しかしながら、派遣という立場もあって、5月がおわると即座に職場に戻されました。
在宅勤務ですが、この業界ではどちらかというとスキルの高い人ができるみたいですね。また、派遣先の上役とか正社員とかいわゆるプロパーという人たちです。
即座に職場に戻されたというのも、我々はサポート部署であり、いわゆる底辺の部隊。簡単に言うとヘルプデスクの下のサポートデスクというやつです。
５月もコロナ騒ぎが一段落したという名目だったと記憶しておりますが、突然すぎてそこの派遣先の対応に怒りを覚えました。そもそもコロナは嘘ですし、ただの風邪なのですから別にどちらでもよいのですが、やはり満員電車に揺られて出社するのもなと思っておりました。また我々は奴隷なのだと深く感じた次第であります。
私は以前、下記のツイッターを上げました。いわゆるカルト宗教創価学会から数多くの大手企業に就職実績がある。簡単に言いますと、大手企業には『創価枠』があり、メディアでもてはやされる大手企業の人たちの多くが創価ということになると。
私が挙げた大手企業に創価枠があるというツイートで以下の企業があります。
以下はいずれも創価大学の就職実績です。
・アクセンチュア
・Salesforce
・日本IBM
・防衛省
・鹿島建設
・日立製作所
・デロイトトーマツ
・東日本旅客鉄道
・三井住友銀行
・NTTデータ
・リクルート
・日本オラクル
・日本航空
また、創価高校の進学先には以下の大学があります。
・創価高校の進学先である東京理科大学も麻生太郎の祖父吉田茂が一時期籍を置いていたことがあります。（一時期籍を置いていたということは超上級国民ですが）
東京理科大学も数多くの優秀な＝創価に洗脳されたカルト学生が以下のIT企業に就職しております。
主要就職先一覧 | 就職・キャリア関連データ – 東京理科大学
・パナソニック
・ソニー
・キヤノン
・日本電気（NEC)
・野村総研
・ホンダ
・トヨタ
・日立製作所
・SCSK
・TIS
・富士通
・NTTデータ
NTTデータは麻生太郎とズブズブでした。
横浜銀行のデータを不正取得したのがNTTデータです。おそらくこの件も下請けが悪いで終わりにしたのでしょうね。
NTTデータは数年前にバチカンと協定を結び、アーカイブ事業で実績を上げています。明らかに麻生太郎＝創価案件です。
またバチカンと麻生太郎は密接な関係がありますし、麻生太郎とドナルド・トランプ⇒トランプの娘とされるイヴァンカの夫はユダヤ人のクシュナー。
クシュナーを支えているのが統一教会の韓鶴子（ハン・ハクチャ）。
・アクセンチュア
アクセンチュアは創価学会と密接な関係があります。
・日本IBM
・三菱電機
三菱グループは創価
・東京電力
・NTTドコモ
・富士ソフト
NTTデータも富士ソフトも大本教企業でパワハラ三昧
富士ソフトは悪名高い票数集計ソフト『ムサシ』を開発した会社であり、オリックス＝創価企業とズブズブの関係です。
・ニッセイ情報テクノロジー
ニッセイ情報テクノロジーもLGBTに関する講演を開催して社員を創価脳に洗脳する創価企業です。
・日本ユニシス
・京セラ
京セラは生長の家信者の稲盛和夫が創業し、過重労働やパワハラ三昧の創価企業です。
・NTTデータ・アイ
などなど、私はITの派遣でいくつか現場を転々としておりますが、多くが『お客さん』と称して横柄な態度もしくは、偽善者らしい態度で接されました。
とはいえ、彼らも努力をしてこの地位に上り詰めたのは事実ですが、やり方が間違っていたのでしょう。努力して有名大学に入り、頑張って奨学金を返済して就職したのが、創価の息のかかったところだったと。笑えない話です。しかし中小企業にしても創価の息がかかっていないところは皆無ですからどこをとっても創価です。
また冒頭に申し上げたように、ITの現場はいわゆるウォーターフォールの名残が残っており、いわゆる階層構造なので、上の例えば、設計とかに上がりたい場合はよほどの実績を残すか、創価などのコネが無ければ無理です。
創価による独裁支配が終了しない限り、我々は苦しみから逃れられないというロジックです。
また池田大作はこんなことを言っていたそうです。
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やがて池田の支配下に置かれるであろう国土を「創価王国」と名付けております。「創価王国」とは、池田がよく表向きで言う「仏法民主主義」とか「平和・文化・教育」などとは、およそ無縁の国家体制-、すなわち
「本当は全体主義は一番理想の形態だ」
（第61回社長会・昭和47年6月15日）
という池田発言によっても窺われるとおり、創価王国はファシズム（全体主義）の王政国家を目指しているのです。そして、この社会においては、これまで創価学会が引き起こしてきた言論弾圧事件や、替え玉投票事件、盗聴事件、リクルート事件、砂利船舶汚職事件等々を見ても明らかなように、独裁者・池田大作の名誉と富と権力を得るためなら。暴力や汚職・不正すらも正義としてまかり通ってしまうのであります。
こうした恐るべき「創価王国」抗争こそが、宗教の仮面に隠れて、池田大作・創価学会が目指してきた野望の正体といえましょう。なおまた、池田大作にとっての創価学会とは、しょせん、自身が天下を取るための勢力作りの基盤であり、手段でしかなく、したがって、天下取りを実現できさえすれば、
「そのときには創価学会を解散してもいい」
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先程お伝えした通り、大手企業に創価の思想で洗脳した工作員を送り込むという手法で日本を支配しているのが創価学会です。
そのなかでも日本IBM、NTT、NEC、日立製作所はITゼネコンという悪名高い問題でも有名な会社です。
以前、富士ソフトが大本教とズブズブの会社であり、CbDefenseという役に立たないインチキソフトを作っている会社であることについて書かせていただきました。
IT業界,Sier,SESは大本教＆創価学会で汚されている。
この富士ソフトもITの派遣先でも上げられる会社であり、いわゆるSierです。
このSierには天下りと呼ばれるキャリアから外れた（あるいは口封じされた）役人達が役員に納まる仕組みであり、いわゆる創価による監視の役割も兼ねているのでしょう。どういうことかというと、
NTTデータや日立製作所、SCSKやネットワンシステムズ、ソフトバンクなどの会社にキャリアの役人を取締役として就任させて、創価の考えから外れない経営方針で経営してもらう、すなわち、奴隷は奴隷として扱えということと同義ではないでしょうかね。
Rapt理論でIT派遣の闇について触れています。パソナ・リクルート・トヨタ。いずれも創価企業ですね。
RAPT×読者対談29 パソナの癒着とトヨタのブラックな実態。
そのことはIT企業の機密保持という名目で、口封じするという行動に現れています。
彼らが口封じしているのは、表向きは重要なソフトウエアを開発しているのに海外などに情報漏洩しては大変だということですが、実際は彼らが大した仕事をしていないのに、ボッタクルなよ。そんなに人間が必要かい？この人にそんなにお金を払うのとか。
あと、SES＝特定労働派遣は中抜きが非常に多い。今では大分終息はしたようですが、まだまだです。
所属会社から聞いたのですが私の単金は６０万程度で給与はおよそ２３万。賞与ありで年収が３００万円位。単金を１年で単純計算すると７２０万です。
おそらく会社は社会保険ガーとか屁理屈を言ってくるでしょうが。
私の所属している会社もそうですから、上の会社もそうなわけで。
給与については、私のような零細企業に勤める社員はいわゆるロースキルとハイスキルと呼ばれる人たちはあまり変わりがないようですが、
下の図によると（個人事業主は違うみたいですが）私が月収２０万だとするとハイスキルの技術者が８０万、ほんとうに優れた人だったら８０、９０万でしょうか。
しかし本当に優れた人だったら、もっと金を上げるからとか条件を提示して創価に取り込んでいくのでしょう。
話がそれましたが、創価の就職先に日本アイビー・エムがあります。
日本IBM、NTT、NEC、日立は悪名高いITゼネコンで著名の会社です。
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ITゼネコン
ITゼネコンとは、建設業界のゼネコンと同じように、情報処理産業において官公需を寡占する大手のシステムインテグレーター（SIer）のこと。またはそれらが形成する多重の下請け構造のことである。
概説
ゼネコンとは、元請負者として工事を一式で発注者から直接請負い、工事全体のとりまとめを行う建設業者を指す。現在の日本では、建設業界と同様に、IT業界においても元請け、下請け、孫受けの多重構造が形成されている。
NTT系列や国内大手ITベンダー（日立、NEC、富士通）の三社、外資系ITベンダー（IBM、HP、Oracleなど）系列のSIerが大手の顧客を囲い込み、インフラ構築からコンピュータ機器の設置、納入後の運用メンテナンスに至るまでを一括受注して利益を得ており、実際のプログラミングやテスト作業を中小のSIerに丸投げしている状態となっている[1]。このようなIT業界の構造を揶揄して、「ITゼネコン」という用語が批判的文脈で使用されるケースが近年多くなってきている（なお、下請けのプログラマは「デジタル土方」という言葉で揶揄されている）。また、システムの規模の計算は、人数と日数の掛け算の「人月計算」という単純な方法で金額が決められて発注が行われるため、この点においても建設業界のゼネコンの構造と類似している。
そして何より、官公需の独占がある。経済産業研究所の報告書によると[2]、平成13年度の政府調達において、NTTグループで全体のシェアの4割、ITゼネコン大手4グループ（NTTグループ、日立グループ、NECグループ、富士通グループのいわゆる「旧電電ファミリー企業」[3]）で6割、ITゼネコン大手10グループで8割を受注している。政府調達は巨額であり、市場規模は中央官庁と地方自治体を合わせて約2.2兆円にのぼる。これは日本のIT産業の約2割のシェアを占める。
スキャンダル
1989年（平成元年） – 富士通が広島市水道局のシステムを1円入札したことが発覚した[4]。
1997年（平成9年） – オウム真理教の関連会社が、日本国政府機関や大企業が絡むコンピューターシステムのソフト開発業務を受注していたオウム真理教ソフト開発業務受注問題が発覚した。
2001年（平成13年） – 公正取引委員会はNTTデータ、日本IBM、日本ユニシス、松下通信工業に対して、超安値落札が不当廉売（独占禁止法第19条6項）に当たる恐れがあるとの注意を行った[5]。NTTデータは当初予算5億5210万円のシステムを1万円で落札したとされる。
2002年（平成14年） – 公正取引委員会はNTTデータ、日立、富士通に対して超安値落札が不当廉売（独占禁止法第19条6項）に当たる恐れがあるとの警告を行った[6][7][8]。
2007年（平成19年） – 年金記録問題が発覚。1967年度以来、1兆4000億円を費やしたシステム運用にかかる不備、システム化される以前の記録管理の杜撰さが顕在化された。NTTデータは1兆632億円、日立は3558億円を売り上げる一方で、15人の天下りを受け入れていた[9]。
ITゼネコン登場の背景
通常、大手企業や官公庁の仕事を受注するには経営規模が大きい方が有利である。中小のSIerが直接受注したとしても、開発リソース等の面で要求に応えきれない[10]。また万が一システム開発に失敗し多額の損害賠償を求められた場合に、資金的なリスクを負担しきれない。例えばスルガ銀行が日本IBMに対し、システム開発失敗に伴う損害賠償として111億7000万円の支払を求める訴訟を起こした[11]。
このような問題に対しジョイントベンチャーなどで対応できる。マルチベンダー開発ともいわれるが、
ベンダー同士による連携コストが高い
機能で切り分けても共通処理・非機能要件・想定外な部分であいまいになりマネジメントしづらい
問題発生時に責任の所在が不明になりやすい
など問題もあり発注者の負担も大きくなる。結果、システム構築でマネジメント力のない発注者は大規模開発ができる大手ITベンダーに発注する流れとなっている。
技術的な問題として、各社独自の設計様式がある。メインフレームの時代、大手コンピュータメーカーの提供する大型コンピュータの仕様は非公開であり、他のメーカーは保守や改修に関わりづらかった。そのため、1つのSIerが受注した後は、同じSIerに対して費用を払い続けるという構造が成立していた[12]。その後、オープンシステムが普及し、異なるSIerがシステムの保守・運用に途中から参入することが容易になると期待された。しかしオープンシステムでも既に完成したプログラムの内部仕様を開発元以外のSIerが把握することは難しかった。技術的には、昔から出入りしていた企業の既得権益は守られやすいのである（ベンダロックイン）。
最大の要因は、政府調達制度が単年度会計原則であるため、「初年度安値落札・次年度以降随意契約ビジネスモデル」が一般的となり、次年度以降の高額な随意契約を暗黙の前提として、初年度は極端な安値落札を行うというビジネスモデルが慣習化していることである。1円入札が行われる場合すらある。このようなルールの下では、役所の仕組みに精通し、初年度の赤字に耐える経営体力のある大企業が圧倒的に有利で、中小企業の新規参入は難しい。
天下りの問題がある。ITゼネコンは官僚の天下りを受け入れたことで、官公庁との太いパイプを維持してきた。例えばNTTデータやその関連会社は、厚生労働省や社会保険庁の官僚を受け入れた一方で[13]、契約見直しの最中であったこと等から正式な利用契約の締結まで至っておらず、年間1000億円、累計1兆円もの取引を行っていたことが[14][15]、年金記録問題で明らかになった。天下りによる癒着で随意契約すら形骸化しており、天下りを受け入れていない中小のSIerの参入機会は皆無なのである。現在は各業者も見直しを行っており、天下りの受け入れは減っている。
このようにして、旧電電ファミリー企業のように昔から役所に出入りしていた大企業が利幅の大きな公共事業を押さえて、ITゼネコン化していった。
ITゼネコンの弊害
ITゼネコンも建設業界のゼネコンと同じく、高コストで無駄な公共事業の元凶になっている。経済産業研究所の報告書はこれを裏付けている。また池田信夫は地球シミュレータを例に挙げて、ITゼネコンによる税金と人材の浪費を批判している[16]。ベンダーの言い値で発注していると言う意見もある[17]。
新興企業が現れにくい・育たないことも問題である。日本のIT業界はそのイメージとは異なり、古色蒼然とした業界である。情報通信白書によると[18]、売上高が80億ドル（約1兆円）を超える日本の主要ICTベンダーは、大半が1950年代以前に設立されており、1960年代以降に設立されたのはNTTから分社化した、NTTデータのみである。経済産業研究所の報告書でも、政府調達に中小企業が参入できない現状が指摘されている。
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官庁の悪を追及しているように見える『維新の会』もこのことについては言及しません。それもそのはず、『維新の会』は竹中平蔵と仲良しで、竹中平蔵はパソナの役員でしたね。パソナといえば創価でした。
また、時計仕掛けさんが挙げられたツイートの中に竹中平蔵はコロナパンデミックの仕掛け人とありますが、コロナパンデミックは出口王仁三郎が計画して実行しました。
彼らはスマートシティを実行し、コロナにかこつけて我々を仕事にありつけなくし、奴隷化を推し進め、ユダヤ人や創価学会などの上級国民だけが暮らせる社会を作ろうとしていたというわけです。
KawataさんとNanaさんがコロナパンデミックは大本教出口王仁三郎による計画的犯行だったとyoutubeにあげたら、8月に突然削除されました。さらにVimeoに年間６万円の契約をして動画をアップロードしたら、予告もなしに突然削除されたのです。しかもそのお金が帰ってきたという話も聞いておりません。
だからいかにこの動画が真実であり、向こう側の＝イルミナティ＝創価学会にダメージを与える動画であるかということがハッキリわかりました。
しかもスマートシティには以下の企業が名を連ねております。
・NTT
・日立製作所
・NEC
・東芝
また彼らは医療と密接な関係があり、スマートシティにかこつけてワクチンを接種させたり、薬を大量に飲ませて管理したいのでしょう。しかもワクチンや薬を飲ませればそれだけ病気が増えて、病院が儲かる仕組み。
ITゼネコンに話を戻すと、SESを頻繁につかっています。NTTや日立製作所も例にもれませんが、彼らは決まってこう言います。
『このような制度は廃止しないといけない』とか『コンプライアンス違反』だとか、いったいどの口が言っているのでしょうか。悪いことを下請けに押し付けてうちわを仰いでいる連中が言う言葉ではないですね。
しかも、すべては麻生太郎＝天皇家に繋がります。どうせ麻生太郎がお前やれと顎で使うと。しかもきちんとお金を払わないケースもあるのでは？
また下請けの会社が上位会社にスキルシートという技術者の経歴を送っているのですが、偽装し放題です。
しかもITのSE職の給与が12万円だという例もあるようです。
そういう会社が出たらマスコミがこぞって批判しますけど、おおもとの麻生太郎や竹中平蔵、NTTデータやアクセンチュア、日立製作所、ニッセイ情報テクノロジー、システナ、日鉄ソリューションズ、ネットワンシステムズ、TIS、富士ソフトなどのSierは非難しないというオチです。
また彼らが好んで使っているのが、マイクロソフト社のOSWindowsがインストールされたPCであり、マイクロソフトといえば、ビルゲイツです。
彼も笹川良一、中曽根康弘、麻生太郎とズブズブです。
しかもこのWindowsには『WindowsDefender』というソフトがインストールされているのですが、メモリ100％という不具合を起こすインチキソフトでした。いやインチキソフトではなく、『WindowsDefender』はいわゆる『スパイウエア』でMicrosoftはスパイウエアを開発している会社ということになりますね。笑えないジョークでしょうかね？ビル・ゲイツさん。
となると、トレンドマイクロの様なウイルスソフト会社がぼろ儲けだと。トレンドマイクロのウイルス検知も殆どがデータベースに登録されているものが検知されるようですし、サポートも役に立たないと聞きます。トレンドマイクロも中国系台湾人が経営していますから、李家と密接な関係があるのでしょう。
このトレンドマイクロの『ウイルスバスター』もメモリを大量に消費する不具合を日常的に発生させているインチキソフトです。となると、我々が使っているパソコンにはウイルスソフトも不要ということになりますし、標準搭載されている『Windows Defender』もいらないということになります。
また、トレンドマイクロの『ウイルスバスター』の開発拠点は中国で、データが中国に筒抜けだとか。
さらにこの動きと連動しているかどうか知りませんが、ロシア製のカルペルスキーがほめたたえられています。ロシアといえばプーチンですし、プーチンといえばネトウヨ＝創価が褒めていますね。ウイルスバスターでトラブルを頻発させて、カルペルスキーに鞍替えさせる。ヤクザの手法でしょうかｗ？
マイクロソフトはそれ以外にも評判が悪いようです。また、マイクロソフトのサポートセンターで働いている人達も鬱などの病気に罹るとか。
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サポートセンターの対応が非常に悪い
本当に困っている状況で、長い時間またされたあげく、非常に冷たい機械的な対応でした。こちらがクレーマーのような言い方もされ、今後このような対応がないよう改善をされたほうがよろしいと思います。サポートセンターでの対応内容を報告できる窓口があれば教えてください。
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以下略
健治佐久間返信日 2017年8月21日
本当に困っている状況で、長い時間またされたあげく、非常に冷たい機械的な対応でした。こちらがクレーマーのような言い方もされ、今後このような対応がないよう改善をされたほうがよろしいと思います。サポートセンターでの対応内容を報告できる窓口があれば教えてください。
2015.12月にサーフェスプロ4を購入。最初から電源、立ち上げに問題あり。
翌年２月に本体毎交換した履歴あり。
今回は電源が入らない。
電源セットに問題は無いと思うが、もしかして、充電出来て無いのかも？
電源スイッチを入れると、画面にsurfaceが表示されるが、その後「真っ暗」に…………。
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Windows Defender やSurfaceなどのインチキな製品を作ってライセンスでぼろ儲けし、トラブルを頻発させて働いている人を苦しめる。マイクロソフトも悪徳会社です。
またマイクロソフトも創価であることがRapt理論で暴かれましたね。
ビルゲイツもマイクロソフトも創価ですし、創価大学の就職先にもマイクロソフトがあります。おそらく創価大学や慶応大学、東京理科大学などの出身者が重要なポジションに納まり、池田大作の考えに基づいた指示をだしているのでしょう。
こういう悪を無くしていかないと我々の苦しみは何もなくなりません。
また、以下に挙げるオラクル、SalesForceも創価企業です。（SalesForceは創価信者中田敦彦が絶賛していました。）
マイクロソフト、NTTデータ、NEC、日立製作所また、以下の企業の裁きを願います。
・日本HP
・オラクル
・Cisco
・SAP
・SalesForce
・NTTデータアイ
・野村総合研究所
・防衛庁
・国土交通省
・年金機構
・日鉄ソリューションズ
・東芝（キオクシア）
・TIS
・SCSK
・ニッセイ情報テクノロジー
・富士ソフト
・伊藤忠テクノソリューションズ
・日本タタコンサルタンシーサービシズ(日本TCS)
・日本総研(JRI)
・大和総研(DIR)
・アビームコンサルティング
・JSOL
・NECソリューションイノベータ
・日立システムズ(HISYS)
・日立ソリューションズ(HISOL)
・東洋ビジネスエンジニアリング
・JR東日本情報システム(JEIS)
・農中情報システム
・オージス総研
・富士通エフサス
・シンプレクス
・東京海上日動システムズ
・オリックスシステム
・フコク情報システム(FIS)
・オービック
・三菱UFJトラストシステム
・三菱総研DCS
・兼松エレクトロニクス
・都築電気
・日興システムソリューションズ
・キヤノンITソリューションズ
・SOMPOシステムズ
・インフォコム
・セゾン情報システムズ
・日商エレクトロニクス
・コベルコシステム
・IIJ
・ネットワンシステムズ
・パナソニックインフォメーションシステムズ
・菱化システム
・JRシステム
・富士通システムズイースト
・東芝ソリューションズ
・富士通FIP
・ユニアデックス
・NECネッツエスアイ
・日立産業制御ソリューションズ
・三菱電機インフォメーションシステム
・MS&ADシステムズ
・NTTソフトウェア
・NTTアドバンステクノロジ
・JFEシステムズ
・テクマトリックス
・三井情報
・第一生命情報システム
・ソニーグローバルソリューションズ
・ワークスアプリケーション
