コロナ騒ぎをどうしても続けたい理由

おはようございます。今回はコロナ騒ぎをどうしても続けたい理由について書かせて頂きます。

コロナ騒ぎが終わらないようです。3月になり、尾身茂が「年内のコロナ「終息」が見込めない」と発言をしたそうです。

尾身茂会長、年内のコロナ「終息」見込めない…1都3県緊急事態宣言再延長決定も「冬までは感染広がる」

ということは、イルミナティは「コロナ」というインチキでぼろ儲けし続けると決めたということなんでしょうね。

え、コロナって嘘だったの?と思われたのではないでしょうか。ええ、コロナは嘘なんです。これをご覧ください。

衝撃の事実!お餅がコロナウイルスよりも危険説

昨年春先から発生したとされる新型コロナウイルスの死者よりも、餅をのどに詰まらせて死ぬ人が多いとのこと。

2020年5月当時の東京都内のコロナ死者数は・・・

●30代以下:死者なし

●40代  :1人

●50代  :9人

●60代  :18人

●70代  :40人

●80代  :38人

●90代  :16人

※100歳以上はなし

という結果でした。

東京都の65歳以上の人口は、309万人。
コロナによる60歳以上の死亡者数は112人なので、
死亡率は、0.00003625%

東京都の人口は1395万人。
コロナによる死亡者は合計116人なので、
死亡率は、0.00000903%

ちなみ2019年度の東京での交通事故の死亡者は、133人なので
交通事故による死亡率は、0.00000953%

東京都でのコロナの死亡率は、交通事故(1年間)の死亡率とほぼ同じくらい。

衝撃の事実!お餅がコロナウイルスよりも危険説

また、東京都の65歳以上の人口に対して、コロナによる60歳以上の死亡者数は112人。死亡率に換算すると、0.00003625%という割合でした。

もっとも、これは昨年の話なんですがね。

それで連中は慌ててコロナの死者数の捏造を始めたところ、またしてもおかしい点が噴出してきました。

昨年より死者数減

 そう説かれても心配だという人には、見てほしいデータがある。厚生労働省による「人口動態統計」である。8月25日に発表された今年6月の死者数は、速報値が10万423人で、昨年同月より1931人減ったのだ。さらには、緊急事態宣言が出されていた5月も10万8380人で、同じく3878人減った。4月は前年より増えていたものの、423人にすぎない。

コロナ禍なのに「死者総数は減少」という驚きのデータ 過度な対策は必要なのか?

なんと、コロナウイルス騒ぎが始まった2020年の6月度死者数は”10万423人”で、2019年の同じ月より1931人減った(10万2354人)とのこと。

緊急事態宣言が出されていた5月も前年度より、3878人減っていたとのことです。数字の捏造とか疑う向きもあるかもしれませんが、そういうことなのです。

こんな話もあります。日本は自殺者が非常に多い国だと言われており、以下のリンクから調べると2019年の自殺者数は20169人でした。

自殺者数|警察庁Webサイト

因みに世界の自殺者数ですが、以下リンクから調べると、

世界・人口10万人あたりの自殺者数ランキング

人口10万人あたりの自殺者数のトップがガイアナで44202人、2位が北朝鮮で38507人、3位の韓国が29029人。日本は18位で18475人でした。

また人口10万人当たりの自殺者数を自殺率に換算すると、トップがリトアニアの26.7%、2位が韓国で24.6%、3位がラトビアで18.1%。日本は8位で15.2%でした。

自殺率ランキング

日本は先進国の中でもほぼトップの自殺者数&自殺率を保持していると言うことになります。

しかしながら、警視庁のサイトを調べると、今年1月の自殺者数は男女合計で1646人。昨年同月は1680人で、34名減っています。

これがどういうことなのかはわかりませんが。そういうことなのでしょう。不謹慎ですが、結局連中がコロナで多数の自殺者を出したかったのでしょうが、たいして効果がなかったと思っているのでしょうね。

そうはいっても日本の自殺者が多い背景には、色々な原因が考えられますが、マスクを義理堅くつけるように見られる、ルールを守る国民性にあるのでしょう。

また、コロナ騒ぎで仕事に影響が出るようにさせても、まだ元気に働いている人が大勢います。

タクシー運転手もコロナ騒ぎのせいで、給料が減り、死活問題になっているそうです。

元気に働けるのだから、さっさとコロナ騒ぎを止めてほしいところです。

また、コロナ騒ぎのせいで、売り上げに影響がでた企業に対しては、持続化給付金を出しています。

しかしながら、Twitterにある通り、持続化給付金を申請してもなかなか来ず、中抜きされているという噂もあります。

その持続化給付金の黒幕は公明党=創価学会でしたね。

Twitterで給付金 公明党で検索すると、公明党関係者が自慢するかの如く、公明党が推進した休業給付金制度がありますと宣伝していますが、

実際は、給付金の審査に時間がかかり、振込も遅いという不満が多数あるようです。

給付金を出すというけれど、もともとは国民の税金から払わせて、連中=イルミナティは知らん顔。

パンデミックを捏造し、コロナ騒ぎを引き起こして、人々を苦しめる。仕事に影響がでるようにさせたのはイルミナティ=創価学会なのにね。

また、鴨頭嘉人の様な工作員Youtuberが「飲食店にも給付金を!」と啓蒙していますが、彼はカルト倫理法人会とズブズブで、創価学会とも繋がっています。

彼の父親は公安警察=創価学会でした。

その飲食店への給付金ですが、一部飲食店では給付金バブルなるものが発生しているようです。

1日6万円(4万円という地域もある)を条件に応じて給付する。

その案を通したのも公明党でした。

この公明党は菅総理とズブズブです。菅総理と創価学会(公明党)教宣部・広宣部のトップ佐藤浩は大変親しい関係でした。

Raptさんのもとに集団ストーカーを派遣したのも、菅の仕業の可能性があると言われています。

rapt_neo 集団ストーカーのトップ・佐藤浩が失脚

この佐藤浩ですが、創価学会の広宣部のトップでした。この広宣部はターゲットに対して集団ストーカーや集団盗聴、ひどい場合は事故を捏造して死に追い込むとんでもない連中でした。

北海道で発生した日蓮正宗の住職が死亡した交通事故については、創価学会の関与が疑われましたが、創価学会側がその記事をリークした新刊新潮にスラップ訴訟をしかけ、新潮側が敗訴しています。

日蓮正宗住職交通事故死事件(にちれんしょうしゅうじゅうしょくこうつうじこしじけん)とは、1994年に北海道で起きた交通事故である。事件当初は単なる交通事故死として扱われていたものであったが、相手が創価学会員だったことから様々な憶測を呼び、週刊誌の記事によって国会で議論され政局にまで利用された事件である。本項では同交通事故の記事をめぐる民事訴訟についても記載する。

概要
1994年7月21日、北海道大滝村で日蓮正宗の住職が運転する乗用車が創価学会員の運転するトラックと交通事故を起こし、住職が事故死し創価学会員も重傷を負った[1]。事件当時、新聞では事故死した運転手が日蓮正宗の住職であったことは報じていたが、相手が創価学会員であったとは一切報道されていなかった。しかし、交通事故の相手が創価学会員であったことが判明すると一部マスコミが交通事故は創価学会によって仕組まれたものとする内容を掲載、その記事を背景に自民党議員が国会で追及する。

民事訴訟
事故にあった学会員は週刊新潮が取材した内容を故意にねつ造したとして1994年10月5日札幌地裁に週刊新潮を名誉棄損で訴えた。週刊新潮側は記事のねつ造はしていないと否定したが、その一方で取材前からタイトルが決まっていたという証言もしていた。 1996年12月20日札幌地裁で週刊新潮側の敗訴が言い渡される。その後週刊新潮側は控訴、上告したがいずれの裁判でも敗訴する[要出典]。

また判決確定後、自民党の川崎二郎は原告の学会員に謝罪した[要出典]。

日蓮正宗住職交通事故死事件 Wikipedia

おそらくこの日蓮正宗の僧侶の事故も、佐藤浩⇒池田大作あたりが仕組んだのでしょうね。

創価学会というやつらはそういう連中なのです。

コロナに話を戻すと、コロナワクチンの配布が始まり、東京都では世田谷区と八王子市から接種開始とありました。この2つの自治体いずれも創価学会と関わりがありますし、そもそもコロナワクチンは創価学会の利権だと言うことが暴かれています。

ワクチン利権と公明党と創価学会。駒崎弘樹、ビルゲイツ(マイクロソフト)と創価学会の繋がり

結局のところ、コロナパンデミックを引き起こしたのは創価学会で、マッチポンプをしかけて創価学会だけがぼろ儲けする算段なのでしょう。

【完全解明!!】コロナパンデミックは、大本教・出口王任三郎の計画的犯行だった!!

これがこの世のからくりです。よく、朝日新聞などを好んで読む連中が「ファクトチェック」だとか「陰謀論」だとか揶揄してきますが、彼らは何にもわかっていません。コロナワクチンを沢山打って薬を飲んで、一生マスクでもしていればいいのじゃないでしょうか。

創価学会が滅びますよう心から願います。