知恵と工夫を追い求めるのは決して悪いことではありません。
現に日本は知恵と工夫により発展してきました。
しかし、近年の日本では『知恵と工夫』を悪用する輩が増えてきたように感じます。
長ぁ～い「ダブル連結トラック」なぜ普及しない？ 物流問題の切り札 メーカー担当者がこぼした課題
上記記事では、積載効率にすぐれたダブルトレーラートラックが何故普及しないのかという記事ですが、物流業界の人手不足の根本的な原因に踏み込んでいないお粗末な記事です。
著者は積載効率にすぐれた『ダブルトレーラートラック』が救世主であるかのように謳ってますが、実際、『ダブルトレーラートラック』の運転はかなり難しいとのこと。
前から引っ張るのが『前二軸』のトラックです。私も乗っていたことがあるのですが、前二軸は非常に小回りがきかないというデメリットがあります。
その『小回りのきかない』トラックにトレーラーをくっつけて運転するのだから難しいのは自明の理です。
また、いくらダブル連結トラックが出ても、日本の道路状況。特にハードウェア面はほとんど変わりません。
またダブル連結トラックは連結した分、積み込みの負荷が増えますが、人員が足りないのに何やってるんだという批判もあります。
過去にも業界大手の「ヤマト運輸」が導入に失敗しています。
そんなことするより、トラックドライバーの給料を上げる方が先でしょうに・・・。
この日本、パンがなければケーキを食べればいいのよ的な対策が多すぎます。
こうなったのも『岸田文雄』ら『中国共産党』スパイが原因です。
このような兆候は『笹川良一』『中曽根康弘』が存命のときから出ていました。
【岸田首相と統一教会の切っても切れない関係】 勝共連合を設立した笹川良一と岸田家は親戚であり、どちらも中国人だった!!
【売国】笹川平和財団の『笹川陽平』、“自衛隊”と“中国人民解放軍”の中堅幹部の交流事業を4年ぶりに再開すると発表 日本の軍事機密が筒抜けになる恐れ
それに拍車をかけたのが、『石原慎太郎』の『ディーゼル黒煙悪玉説』からの『DPF』義務化。
なぜディーゼルの信頼回復？ 石原元都知事に悪者にされた復権の歴史
『竹中平蔵』『小泉純一郎』が推進した『郵政民営化』が絡んでいたことは言うまでもありません。
そのころから、『もの言う株主』とやらが現れ、日本企業は『お金』と引き換えに『株主の奴隷』と言う道を選びました。
その結果、日本企業は設備投資をケチり始め、『知恵と工夫でカイゼン活動』が蔓延るようになりました。知恵と工夫をしろ、そのためにはカイゼンだ。と従業員たちに押し付けておけば、社員たちは永遠にそれをやりつづけるからです。設備投資もケチることができるし、株主へのアピールにはなるし、経営者にとってはいいことずくめかのように思えます。
X上にも「カイゼンプロデューサー」「カイゼンコーチ」「ブロガー」まがいのアカウントが多数ありますが、おそらく政府系の工作員なのでしょうね。こうやって「お金をかけることは悪だ」「お金をかけるより知恵と工夫」のように誘導。最終的には、会社は社員に一銭も払わずただで働かせるように持っていくのでしょう。
話を戻しますが、「カイゼン」の大元となった「トヨタ式生産方式」は李家が生み出したものです。
トヨタを創業した「豊田家一族」は「李家」の末裔です。
日本の製造業が日本国外へ工場を展開した際に、日本から派遣された作業トレーナーが現地従業員に教えたり、また1980年代にMITが中心になって行った日本の製造業の強さの研究、などを通じて日本の製造業の重要な要素の一つとして日本国外でも広まった。
引用元：改善 Wikipedia
トヨタ生産方式は第二次世界大戦前のアメリカの自動車産業におけるライン生産方式などを研究し、豊田喜一郎らが提唱していた考えを大野耐一らが体系化したものである。また、戦争中に熟練工を徴兵されたことによる生産力の低下を補う方法として開発されていた経緯もある。（トヨタ生産方式、40ページ）
その柱となるのが“7つのムダ”削減、ジャストインタイム、標準作業時間に代表される現場主義、自働化である。
なお、トヨタ生産方式の確立にあたって、NPS（New Production System）研究会へと引き継がれ、現在[いつ?]に生きている。
引用元：トヨタ生産方式 Wikipedia
またこれらの思想に「マサチューセッツ工科大学」が関与しているようです。
また、マサチューセッツ工科大学は数多くの重要人物を輩出しています。
やはり連中が「知恵と工夫」賛美を悪用し、企業に必要な設備投資をさせないよう誘導してきた可能性が高いです。
以下の人物もマサチューセッツ工科大学出身です。
ベンヤミン・ネタニヤフ（イスラエル大統領）
ベン・バーナンキ（第14代FRB議長）
マーヴィン・ミンスキー
伊藤穣一
大前研一
利根川進
成田悠輔
いずれの人物も李家の重要人物です。特に伊藤穣一はあの「エプスタイン事件」にも関与しています。
利根川進が受賞した「ノーベル賞」も悪魔崇拝に加担したイルミナティだけが受賞できる賞です。「ノーベル賞」は我々庶民は一生どんなに努力しても受賞できないシステムとなっています。
また、大前研一は日本の破壊工作に加担しております。彼は、「維新の会」の創立者で、中国共産党とズブズブであり、大阪万博にも関与していると言われています。
ちなみに「大阪万博」ではありとあらゆる不祥事やトラブルが浮き彫りになっており波紋を呼んでいます。恐らく、大阪万博は大失敗に終わることでしょう。
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最後の「成田悠輔」はバリバリの共産主義者で「中国共産党スパイ」と暴かれています。
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いずれの人間も「日本」だけでなく「世界」に害を与えてきた人間です。
株式会社ではありませんが、マイクロソフトもAmazonも似たようなものです。
彼らもまた、サポート窓口や配送ドライバーを安価でこき使いまわしています。
特にAmazonの配送ドライバーは過酷で、仕事の効率が良いドライバー（配達個数が多い）ほど、こき使われると言われています。
GoogleやマイクロソフトやAmazonなどの企業は「合同会社」で日本に税金をほとんど支払っていないと私は見ています。
Amazonの物流センターでは、派遣労働者が急病で倒れたにも関わらず、救急対応が遅れ、死亡した件がありました。
しかし、日本のマスゴミはその件を一切ニュースにしませんでした。
摘発したのは、無名のジャーナリストです。
それだけでなく、日本企業では『知恵と工夫でカバー』することが起因の不祥事が多発しています。特に自動車メーカーが多いです。
トヨタ自動車グループ・豊田自動織機、ディーゼルエンジンの性能試験で不正 「ランドクルーザー」「ハイラックス」「ハイエース」など10車種の出荷を停止
新型プリウス 全車およそ21万台をリコール 走行中にドアが開く恐れ リコール関連費用として110億円を見積もる
デミオ/MAZDA2、アクセラ/MAZDA3、CX-3、CX-5、CX-8、その他5車種のリコールについて
それどころか、日本の自動車メーカーは『消費税還付金』を納めず、自民党にはせっせと献金し続け、自動車本体の価格を上げつづけています。
トヨタとマスコミのブラックな関係。トヨタの支払う巨額の広告費は、自らの悪事を隠蔽するための口止め料に他なりません。
で、このランキングを見てふと思ったのは、「消費税還付金」を最も沢山もらっているのも「トヨタ」と「ソニー」だということです。（出典はこちら）
こうして見てみると、広告費をたくさん払った企業ほど、国から大きく優遇してもらえることが分かります。
ということは、「日銀」が無理やり円安に誘導しようとしているのも、「トヨタ」と「ソニー」のためではないかと疑いたくなりますね。というか、それこそが円安誘導の最大の目的ではないでしょうか。
実際、日本の輸出企業の「トップブランド」第一位は「トヨタ」で、「ソニー」も第四位とのことです。（詳しくは以下のリンクをご覧下さい。）
引用元：トヨタは日本一の悪魔的企業です。しかし、消費税をゼロにすれば、トヨタはすぐに潰れます。 Rapt-Blog
自民党への企業・団体献金、2022年分は自工会7800万円、トヨタ5000万円、日産3700万円、ホンダ2500万円［新聞ウオッチ］
にもかかわらず、大手自動車メーカーの労働は過酷で、死亡事故が相次いでいます。下請けいじめや仲間内のいじめなども横行していますが、闇に葬り去ろうとしてきました。
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私も過去に大手化学メーカーや自動車メーカーで派遣社員として働きましたが、とても設備が貧弱だったことを覚えています。夏は暑く、冬はとても寒く、油や得体の知れない粉にまみれて、正社員からパワハラ三昧でした。挙句の果てには「向こうから一方的に解雇された」ことを覚えています。（今も変わっていないと思われます）欠勤すらしていないのに。（休む時はちゃんと連絡しています。）
自動車本体価格は上がる一方、従業員には低待遇と貧弱な設備で過酷な労働をさせ、自動車の肝心のハードウェアは年を追うことに貧弱になっています。
こういう「工場の夜景が美しい」も「工場」が必要な設備投資をしていないことをごまかすための誘導記事なのでしょうね。
日本の工場は「日本人」を安価でこき使い「ポイ捨て」させるために存在しているようなものです。
特に20年前にはよくみられた『スペアタイヤ』は『パンク修理キット』に変えられていました。
恐らく、これも「コストダウン」のやり口なのでしょう。
そのくせ、自動車の本体価格は一丁前です。
トヨタのヤリスでさえ、本体価格だけで１５０万円します。
まさに、Rapt氏が仰ったことと同じ事が起こっております。
しかしながら、こういう連中の不祥事は許されるものではありません。連中の闇がもっと暴かれ、庶民が真に暮らしやすい世の中になることを心から祈ります。
