こんにちは、今日は「統一教会」と漁業利権の関係、さらにそれを批判する中国共産党について書かせて頂きます。
以前から気になっていたツイートがありました。以下のツイートです。
文教祖は1974年、漁業ビジネスが「統一教会の将来の経済の基礎を築く」と予言した。 実際、文氏とその関連企業がワシントンタイムズ紙など赤字の漁業に何百万ドルも注ぎ込んだと言われる一方で、水産事業は86歳の文氏が亡くなった後も継続しており、今も教会を支える収益基盤を作り上げたのである。
引用元：Yasu @yasu_yasuno_sa Twitter
なんでも、統一教会によってアメリカのシーフード、寿司ビジネス利権は全て文鮮明の手に落ちたとのこと。
このツイートに対するソースは不明ですが、火のない所に煙は立たぬというように何か関係しているのではと考えられます。
またTwitterで「統一教会 漁業」と検索すると、それに関連するツイートが沢山出て来ることが分かります。
また、クーリエジャポンというサイトではこんな記事も書かれています。
統一教会の名で知られる世界平和統一家庭連合の創始者、文鮮明はかつてニューヨークで信徒たちに語った。「あなた方は、鮮魚ビジネス、すなわちシーフード・ビジネスのパイオニアです」と──。
アメリカで、彼のビジネスはどのようにして広まっていったのか。そこには日本人信徒たちの多大な貢献があった。
統一教会の巨大な資金源となった日本
文鮮明は、平壌で展開されたプロテスタントによる信仰運動、「平壌リバイバル」の余波がまだ残る1920年に生まれた。文によれば、彼が15歳だった復活祭の日にイエス・キリストが現れ、彼がすべき仕事について語ったのだという。
文は、共産党によって強制労働収容所に収監されたことをはじめ、迫害とサバイバルの物語をひとつの神話に仕立てることによって、主にアジア、アメリカ、欧州で数万人の信徒を惹きつけた。
キリスト教の教えに、仏教、儒教、シャーマニズム、そして魅力的な性的要素を混ぜた文の教義は、韓国の他の新興宗教とそれほど変わらなかった。だが最終的に、統一教会を他の教団と分けたのは、教会の日本での大成功だった。
統一教会、文鮮明亡きあとの妻と息子たちの激戦
脱会者によると、日本統一教会の財務局と密接な関係にあった商社「ハッピーワールド」が中心となって、日本全国を網羅する宗教関連商品の販売員ネットワークを構築した。
統一教会との関係を否定するよう訓練された販売員たちはよく、相手が患っていそうな病や抱えていそうな悩みを探って、潜在的な顧客にアプローチした。彼らの病や悩みは、たとえばものすごく高価な朝鮮人参茶やミニチュアの石塔を購入すれば治ったり解決したりするとされ、そうした商品は韓国にある文の提携先から仕入れられていた。
彼らの手法は怪しかったが、うまくいった。資金集めは大成功で、統一教会の歴史を研究するマイケル・ミクラーによると、日本は文のグローバルな活動を支える「巨大な資金源」となった。
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2001年、ワシントンDCで指導者たちに話す文鮮明
Photo by Alex Wong / Newsmakers / Getty Images「100ドル札1枚」を渡して、全米に信徒を派遣
1972年、文が活動拠点をアメリカに移すと、日本人信徒の一団が先陣を切って彼の跡を追う。元会計係の宣誓供述書によると、文の日本人会計係が信頼するアシスタントは、180万ドル（約2億円）が詰まったブリーフケースを持ってアメリカにやってきた。さらに、1976年から2010年にかけて、日本統一教会は36億ドル（約4077億円）を超える資金を米国に送っている。
こうした「人材」と「資金」の流入が、当初、主に2つの方面からアメリカにおける寿司（ビジネス）の将来を形作っていった。
1つ目は、この数十億ドルの資金をもとにビジネスを展開する新会社に、寿司関連事業を加えたことだ。法的には文の教会とは異なる組織でありながら、ワシントンに本社を置くその会社は「統一教会インターナショナル（UCI）」と命名された。UCIは現在、トゥルー・ワールド・グループをその傘下に置く。
UCIは寿司関連以外の事業も展開する。ときには直接、ときにはペーパーカンパニーを通して、文のメディア関連事業、反共活動、バレエ団、文の脱税容疑裁判を担当したローレンス・トライブの弁護活動、さらには北カリフォルニアのチンチラ牧場にも資金を投じる。それと同時に、UCIは統一教会がシーフードビジネスの道を開拓する手段となった。
寿司の運命を方向づけた2つ目の要素は、より明快だ。1980年までに、数百人の日本人信徒が、地球の裏側のアメリカまでやってきたのだ。
引用元：1人につき100ドル札1枚を渡し、全米に派遣
旧・統一教会がアメリカで“生魚”を売り始めた「意外な理由」─寿司ブームを支えた“日本人信徒たち” COORIIER JAPAN
文鮮明が日本人の信徒にお金を渡して、シーフードを売らせたとのことです。
クーリエジャポンのような大手サイトが取り上げており、またこのことについて火消しの記事もありませんね。
どういうことでしょうか。
因みに、文鮮明と親密だった「笹川良一」が設立した「日本財団」では「シーフード」を積極的に取り上げていました。
爆弾証言 ── 「彼（笹川）は胸をたたきながら『私は文（鮮明）氏の犬だ』と言った」
公益財団法人日本財団（にっぽんざいだん、英: The Nippon Foundation）は、公営競技の1つである競艇（ボートレース）の収益金をもとに、海洋船舶関連事業の支援や公益・福祉事業、国際協力事業を主に行っている公益財団法人。1962年（昭和37年）、笹川良一によって創立された。現会長は笹川陽平。なお以下名前を略す場合、混同を避けるため、下の名の「良一」「陽平」で記す。
2011年3月31日までの名称は、財団法人日本船舶振興会（にっぽんせんぱくしんこうかい、英: SASAKAWA Foundation）。
総資産額は3000億円近くにのぼり[1]、日本最大規模の財団であるが、系列である笹川平和財団の方が日本最大の公益財団法人を標榜している[2]。
引用元：日本財団 Wikipedia
「私は文鮮明の犬だ」と発言した「笹川良一」が「日本財団」を設立し、その「日本財団」は「シーフード」を積極的にプロモーションしている。
もうこれは状況証拠として確実なものではないでしょうか。
また、今年に入ってからこういう事件が多発しました。
バイトテロです。
バイトテロとは、アルバイト・従業員が職場で正しくない行為、またその様子をスマートフォンなどで撮影。TwitterやYouTubeなどのSNS・動画共有サイトに投稿して炎上する不祥事のことである[1][2]。典型的には、飲食店や小売店の従業員が、勤務先の商品（特に食品）や什器その他の備品を使用していたずら・悪ふざけを行い、SNS上で炎上することである。SNSへの動画投稿が容易になり、事案は年々増加している。[3]。
発生した企業・店舗（およびグループ会社・同業者全体）に対する社会的なイメージダウンを引き起こすのみならず、返金や商品の返品・交換および消毒、最悪の場合は発生したフランチャイズ店舗の契約解除・閉店や巨額の損害賠償請求も発生することから「アルバイトによるテロ行為」として「バイトテロ」と呼ばれる[4]。
引用元：バイトテロ Wikipedia
記憶に新しいといえば、スシローの『醤油さし舐め事件』でしたね。この事件の直後に株価が急降下。株を空売りすると大儲けできるスキームを発見したと一部が大騒ぎしました。なぜかアメリカでもこの事件は取り上げられたそうです。
その事件を「z李」や「滝沢ガレソ」のようなインチキインフルエンサーが騒ぎ、その事件を受けてかどうか分かりませんが、飲食チェーン店で「監視カメラ」の導入が進みました。
統一教会のシーフード利権に話を戻しますと、「中国共産党」が批判をしている旨のツイートがありました。
中国漁業業界が、統一教会の持っている漁船と漁場を潰して横取りしないと、もう中国人へ魚を供給できないくらいに追い込まれているからです。
引用元：kokorokokoro Twitter
今、中国共産党は、統一教会が持っている世界のシーフードネットワークも潰したいはずです。
世界中、どこに行っても寿司店があるのは、教会のおかげ。
これはあくまで推測ですが、統一教会の持っている漁業利権を奪い取りたいのは、中国共産党なのではと思います。
日本では密漁の被害が結構ありますが、その密漁に暴力団が関わっているとされています。
統一教会も暴力団と密接とされていますが、ライバルの創価学会も暴力団と密接でした。
おそらく、日本などの漁業利権も統一教会と創価学会の争いの可能性も考えられますね。
実際に、創価学会が活発に活動している「北海道」は中国共産党の支配が進んでいます。
また、「鳥インフルエンザ」など偽の病気があったと吹聴し、「牛舎」などが次から次へと火災の被害にあっています。
ナマコなどの密漁も北海道で多数発生しています。
北海道でそういった事件がある一方、中国資本による買い占めが進んでいます。また、李家の重鎮である「星野リゾート」代表の「星野佳路」も一枚噛み、中国系不動産会社「中国復星集団」と連携しています。
北海道が中国人に狙われるのは「食べ物が本当に美味しい」とのことです。実際にRaptさんたちが下の動画で話をされています。
中国共産党などのイルミナティは自分たちだけで美味しいものを独占し、我々日本人には「昆虫食」を食べさせようとしています。
統一教会側が「昆虫食」について批判をしているようですが、実際は統一教会は「人造食品」だけでなく「昆虫食」を奨めているのではと思います。
実際に、「代替シーフード」導入に向けて進んでいるニュースがありました。
さらに、河野太郎が関係する「伊藤忠商事」や「李家企業」である「住友商事」も「昆虫飼料事業」に進出しようとしていました。
河野太郎は中国共産党員ですが、先日こんなツイートもありました。河野太郎は自らのブログに「北京市・東城区」の出身だと堂々と記載していました。
ちなみに、河野太郎は現役の「中国共産党員」です。
さらに、河野太郎は旧統一教会系団体に祝辞を送っていたこともありました。
河野太郎は片方で「中国共産党」とズブズブでありながら、「シーフード利権」を手に収めるために「統一教会」とも手を結んでいるということです。
しかし、彼らが我々庶民を締め付ければ締め付ける程、失敗している報道も多数あります。
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為政者＝イルミナティの嘘を見抜いて、健康的に生活ができることを心から祈ります。
